住宅ローンやカーローンを検討するとき、まず気になるのが「自分の年収でいくら借りられるのか」です。借入可能額は年収だけで決まるわけではありませんが、年収倍率返済比率という2つの指標で概算を把握できます。

この記事では、ローンの借入可能額の考え方と計算方法、年収別のシミュレーション、審査で見られるポイントを解説します。

⚠️ 本記事は一般的な情報提供であり、特定の金融商品の推奨や個別の投資・借入のアドバイスではありません。実際のローン契約にあたっては金融機関にご相談ください。

借入可能額を決める2つの指標

年収倍率

年収の何倍まで借りられるかを示す目安です。住宅ローンの場合、一般的に年収の5〜8倍が借入可能額の上限とされます。

ローンの種類年収倍率の目安
住宅ローン(変動金利)年収の6〜8倍
住宅ローン(固定金利)年収の5〜7倍
カーローン年収の0.5〜1倍
教育ローン年収の1〜2倍

ただし年収倍率はあくまで簡易的な目安です。実際の審査ではより精密な「返済比率」が重要視されます。

返済比率(返済負担率)

年間のローン返済額が年収に占める割合です。金融機関はこの比率を最も重視します。

💡 計算式

返済比率 = 年間返済額 ÷ 額面年収 × 100

住宅ローンの場合、返済比率の上限は一般的に以下の通りです。

年収返済比率の上限目安
400万円未満30%以下
400万円以上35%以下

ただし上限いっぱいまで借りると生活が苦しくなります。手取り年収の25%以下に抑えるのが無理のない返済の目安です。

年収別 住宅ローン借入可能額シミュレーション

金利1.5%(全期間固定)、返済期間35年、元利均等返済、返済比率30%の条件で試算した場合の目安です。

額面年収借入可能額(上限目安)月々の返済額無理のない借入額
300万円約2,450万円約75,000円約1,800万円
400万円約3,800万円約117,000円約2,800万円
500万円約4,750万円約146,000円約3,500万円
600万円約5,700万円約175,000円約4,200万円
700万円約6,650万円約204,000円約4,900万円
800万円約7,600万円約233,000円約5,600万円
⚠️ 注意

「借りられる額」と「無理なく返せる額」は違います。上限目安は審査上の最大値であり、生活費・教育費・老後資金を考慮すると「無理のない借入額」(手取りの20〜25%の返済額に相当する金額)を基準にするのが安全です。

ローン審査で見られるポイント

安定した収入と勤続年数

金融機関は将来にわたって返済が続けられるかを重視します。一般的に勤続3年以上が望ましいとされ、正社員であることがプラスに評価されます。転職直後でも借りられるケースはありますが、条件が厳しくなる傾向があります。

他の借入の有無

カーローン、カードローン、奨学金、リボ払いなど、既存の借入は返済比率に含まれます。他の借入が多いと住宅ローンで借りられる額が減少するため、住宅購入を予定している場合は事前に他のローンを完済しておくのが有利です。

信用情報(クレジットヒストリー)

過去の返済履歴は信用情報機関(CIC、JICC、KSC)に記録されています。クレジットカードの延滞や携帯電話料金の滞納があると、審査に影響する可能性があります。5年程度は記録が残るため、日頃から支払い遅延を起こさないことが重要です。

年齢と健康状態

住宅ローンには団体信用生命保険(団信)への加入が必須の金融機関が多く、健康状態によっては加入できない場合があります。また、完済時の年齢に上限(多くは80歳未満)があるため、借入時の年齢が高いと返済期間が短くなり、月々の返済額が増えます。

給与明細とローン審査の関係

ローン審査では、源泉徴収票や給与明細の提出を求められます。審査で確認されるポイントは以下の通りです。

💡 ポイント

給与明細を毎月保管・記録し、年収の推移を把握しておくことで、ローン審査の事前準備がスムーズになります。特に直近3ヶ月〜1年分の給与明細は、審査書類として提出が求められることが多いです。

カーローンの借入目安

カーローンは住宅ローンに比べて金利が高く(年2〜5%程度)、返済期間も短い(3〜7年)ため、年収に対する借入額の目安は控えめです。

額面年収借入可能額の目安無理のない借入額
300万円150〜300万円100〜200万円
400万円200〜400万円150〜250万円
500万円250〜500万円200〜350万円
600万円300〜600万円250〜400万円

住宅ローンの返済中にカーローンを組む場合、合算した返済比率が審査基準を超えないよう注意が必要です。

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まとめ

ローンの借入可能額は「年収倍率」と「返済比率」で概算できます。ただし「借りられる額」と「無理なく返せる額」は異なるため、手取り年収の25%以下の返済額を目安にするのが安全です。給与明細を保管し、年収の推移を把握しておくことで、ローン審査の準備もスムーズになります。